住宅を選ぶうえで、省エネ性能は見逃せない基準のひとつです。
将来の環境負荷や、ランニングコストを抑えるうえでも、省エネ住宅の選択は重視されています。
本記事では、省エネ基準の概要と2025年の義務化内容、さらに2030年以降の動向について解説いたします。
省エネ基準とは
省エネ基準は、住宅が一定の省エネルギー性能を、満たしているかを判断する制度のことを指します。
基準は、大きく分けて2つの観点から構成されており、一つは「外皮性能」、もう一つは「一次エネルギー消費量」です。
外皮性能とは、屋根・壁・床・窓といった住宅の外側部分が、熱の出入りをどれだけ抑えられるかを示す指標です。
具体的には、断熱材や開口部の性能が重視され、断熱等級という形で評価されます。
現在の断熱等級は1から7まであり、数値が高いほど断熱性が優れています。
一方、一次エネルギー消費量は、暖房・冷房・給湯・照明・換気にかかるエネルギー量の合計です。
この数値が基準を下回ることで、省エネ基準に適合していると判断されます。
両者のバランスが取れてはじめて、快適で効率的な住宅といえるのです。
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2025年4月から義務化される省エネ基準
2025年4月からは、新築住宅に対し省エネ基準の適合が義務となります。
これまでは、建築主の自主的な取り組みにとどまっていた省エネ性能ですが、今後は法律での審査が必要となります。
対象となるのは、すべての新築住宅、および小規模な非住宅建築物です。
この義務化により、最低でも断熱等級4の水準を満たすことが必須となりました。
等級4は、現行の省エネ基準に相当し、断熱材の性能や施工の正確さが大切です。
また、一次エネルギー消費量の基準も併せて満たさなければなりません。
そのため、設計段階から設備機器や建材の選定に注意を払う必要があります。
高効率の給湯器やLED照明、断熱サッシなどの採用が求められ、全体として省エネ設計がスタンダードとなります。
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2030年以降に求められる省エネ住宅の方向性
2030年以降は、断熱等級5以上の住宅が新たな基準となる見込みです。
この等級は、政府が普及を推進している「ZEH水準」に相当し、より高い断熱性能が求められます。
ZEHとは、「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略称で、太陽光発電などにより消費エネルギーを実質ゼロにする住宅のことです。
その実現には、断熱性だけでなく、創エネ・蓄エネ・省エネ設備の導入が不可欠です。
さらに、2050年にはカーボンニュートラルの実現を見据え、断熱等級6や7に相当する、ハイグレードな住宅が標準化される可能性があります。
これらの住宅は、室内の快適性を保ちつつエネルギーコストを削減できるため、今後の住宅選びでは大切な判断材料となります。
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まとめ
省エネ基準は、外皮性能とエネルギー消費量の2つの観点から、住宅性能を評価する制度です。
2025年4月以降は、すべての新築住宅において、省エネ基準の適合が義務となります。
2030年以降は、より高性能な断熱等級5以上やZEH水準の住宅が求められ、将来的にはカーボンニュートラルを見据えた住宅が普及していく見通しです。
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